WEEE/RoHS・土壌調査・ダイオキシン類等の環境調査分析・環境対策設備・環境コンサルティングのトータルサポート

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土壌調査/修復

平成14年5月に公布されました「土壌汚染対策法」。公布後5年以上を経過した今や、不動産、土地取引におきまして、土壌汚染の確認は避けて通れない重要開示事項となっております。さらには各自治体の上乗せ条例、企業様のCSRからの観点からも法対象・対象外に関わらず、土壌汚染の確認をおこなうケースがどんどん増えてきております。東海テクノでは、様々なケースに対しまして、経験豊富な専門員が一番ベストな調査方法をご提案の上、確実な汚染確認をおこなっていきます。

土壌現地調査

フェイズ1企業地歴調査(お客様とのヒアリング・現地視察・文献、地歴確認)

検知管及びPID/GCによる現場での揮発性有機化合物調査

汚染の確認を行おうとしている場所が、有害物使用の恐れのある工場などとは、明らかに隣接していない場合、調査不要であることの証明を記録(簡易報告書)として作成するケースがございます。注1

注1:最終的には所轄行政の承諾をいただいてもらう必要があります。

土壌分析

二次元・3次元の土壌採取並びに分析

土壌汚染対策法に伴う調査並びに報告書作成
(コンター図作成含む)

地下水・土壌・残土、しゅんせつ土・産業廃棄物の分析

修復・コンサルティング

土壌汚染状況調査から修復完了まで専門知識とネットワークを活かしてご提案

土地取引に伴う調査および報告書作成

製造業における汚染状況調査(重金属類・揮発性有機化合物)

PID/GCによる現場分析委託業務の派遣

観測井の設置

汚染状況に合わせた修復のご提案

小規模な現地修復への除去装置の設置

分析体制

多量検体処理体制による納期、価格の短縮・低減化を追求

ラボ、オンサイトでのSOPの厳格化、専門職対応による品質の追求

迅速対応 全国へ!テクノの土壌現地調査

ポイント指南と債務除去評価に強み!テクノの土壌汚染調査

指定調査機関の開示情報